統合 陸 海 空 宇宙 サイバー テロ対策・国土安全保障 電子戦・電子戦支援 災害対策・人命救助 最先端技術・科学 CBRNE 環境・気候 警察・法執行機関 その他

ランキング

1

日本、2万トン級の新型イージス艦を建造予定

2

ドローン活用と対ドローン市場が本格化 ～国際スポーツイベントに見た光と影～

3

イランでのF15Eパイロット救出成功の裏で ～CSARで読む撃墜後の現実～

4

日本に突きつけられた「2035年問題」 ～日英伊の次世代戦闘機GCAPの行方～

5

紅海で起きている海底ケーブルの危機とは

6

【動画】 吉田圭秀(前統合幕僚長)×磯部晃一(SBIJ代表理事) 戦略対談 - NSBT戦略フォーラム 2026②

7

米空軍が再び方針転換、導入中止を決めたE-7が復活 ～再び航空自衛隊E-767の有力な後継機に～

8

米軍、シャヘド型ドローン「LUCAS」を実戦投入 ～リバースエンジニアリングが変える戦場～

9

防衛装備移転における「事後承認」

10

米軍によるイラン作戦の行方

米国会計検査院の報告: 過去５年間でF-35のスペアパーツ100万個以上紛失

【画像出典】米海軍：
https://www.navair.navy.mil/organization/F-35-Lightning-II-Joint-Program-Office

2023/06/13 NSBT Japan 編集部
北米 航空機 空
米国会計検査院（GAO：米国の連邦議会の付属機関で、連邦予算の支出や政府機関の活動を監査する）の報告書によると、少なくとも過去5年間で最低8,500万ドル（約120億円）相当のF-35スペアパーツが100万個以上紛失している。そのうち、米国防省が2018年以降に状況を特定したのは、100万個以上の紛失部品のうち2％のみであるとのことだ。 国防省がこれらのスペアパーツの説明責任を果たしていない一因は、国防省とF-35の主契約者であるロッキード・マーティン社との間にある、紛失部品の分類方法をめぐる意見の相違である。両者の間では、スペアパーツの所在管理について契約上の説明責任があるか、政府支給品となるか合意が取れていないという。…

会員限定の記事です。
会員登録をするとすべての内容をお読みいただけます。

新規会員登録（無料）
企業・団体の方はこちら

ピックアップ

ランキング

1

日本、2万トン級の新型イージス艦を建造予定

2

ドローン活用と対ドローン市場が本格化 ～国際スポーツイベントに見た光と影～

3

イランでのF15Eパイロット救出成功の裏で ～CSARで読む撃墜後の現実～

4

日本に突きつけられた「2035年問題」 ～日英伊の次世代戦闘機GCAPの行方～

5

紅海で起きている海底ケーブルの危機とは

6

【動画】 吉田圭秀(前統合幕僚長)×磯部晃一(SBIJ代表理事) 戦略対談 - NSBT戦略フォーラム 2026②

7

米空軍が再び方針転換、導入中止を決めたE-7が復活 ～再び航空自衛隊E-767の有力な後継機に～

8

米軍、シャヘド型ドローン「LUCAS」を実戦投入 ～リバースエンジニアリングが変える戦場～

9

防衛装備移転における「事後承認」

10

米軍によるイラン作戦の行方